時代の流れとともに、市場は大きな変動を繰り返してきました。最近では、2015年8月~9月、2016年1月~2月に日経平均が大幅に下落する局面があったことは、皆さんの記憶に新しい事と思います。過去には市場が20%以上下落する局面が定期的に起こっており、その度に資産運用において大きな失敗をされた方も多いのではないでしょうか。今回は、過去の大きな変動の際に、どのような運用が効果的であったのかを考えてみたいと思います。

アジア通貨危機
 1997年7月に、タイバーツの暴落を皮切りに、インドネシアや韓国などアジア各国を瞬く間に襲った一連の通貨・経済危機が起こりました。

当時、アジアの多くの国が自国通貨の大幅な下落圧力にさらされました。その結果、(事実上の)対米ドルの固定相場が崩れ、為替レートが急激に下落しました。そして経済が危機的な状況に陥り、市場は大きく混乱しました。特に日本の株式・エマージング株式について30%以上の大きな調整を強いられました。

では、この大きな調整時において、どのような運用が効果的だったのでしょうか?
当時の運用手法の定番は、「均等分散」(日本株25%・円建債券25%・外国株式25%・外国債券25%とか、株式・債券・不動産を1/3ずつなど)が主流でした。アジア通貨危機では、主に日本株・エマージング株式・エマージング債券が大きく下落しましたが、先進国株式・日本債券・先進国債券は大きく上昇しており、分散投資を実践している人は、うまく相場を乗り切れたと考えられます。つまり、投資対象を分散することで、日本株式の下落をその他の資産の上昇で補う事ができました。

ITバブル崩壊・テロ
 1999年から2000年にかけてインターネットの普及を背景に、米国を中心にインターネット関連企業への投資が拡大した事をきっかけに、ITバブルが発生しました。2001年FRBの利上げ開始、2001年9月のアメリカ同時多発テロなどをきっかけに相場は大きく下落しました。NASDAQ総合指数はピークから4分1の水準まで大きく調整しました。

では、この時はどのような運用が効果的だったのでしょうか?
当時の運用手法の定番は、アジア通貨危機の時の「資産の均等分散」から、最も有利な資産の配分を行い、定期的にリバランスを行う運用方法(現在残高が増えているファンドラップで使われている手法)へと変化していました。この時は、特に日本株・先進国株式・エマージング株式の株式資産については大きく下落しましたが、日本債券・先進国債券・エマージング債券・日本REIT・先進国REITなどは大きく上昇しました。つまり、アジア通貨危機の時と同様に、株式以外の資産を上手く組入れ、国際分散投資をすることで、上手く乗り切れたと考えられます。

リーマンショック
 2007年のサブプライムローン問題の顕在化により、それまで上昇していた米国住宅バブルが崩壊、2008年9月にリーマン・ブラザーズが経営破綻したことにより、世界的な金融危機が発生しました。そのため株式が暴落、急激な信用収縮が起こりました。急激な信用収縮により、様々な資産が下落し、世界の実態経済に大きな傷跡を残しました。

ではこの時は、どのような運用が効果的だったのでしょうか?
当時の運用手法は、国際分散投資がもてはやされ、現在と同様に、日本株・日本債券・先進国株式・先進国債券・エマージング株式・エマージング債券・J–REIT・米国REIT・コモディティなど様々な資産に分散投資をする事が主流となっていました。しかしながら、リーマンショックは過去の大きな調整時とは異なり、日本債券と金以外のあらゆる資産が大きく下落しました。つまり、国際分散投資をしたところで、まったく意味がなく、大きな損失を負った事になります。この時は、資産を売却してキャッシュを持つ、もしくは、株式などのショートポジションを取る事で、大きな下落に対応できたと考えられます。
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これから有効な運用戦略とは?
 インターネットの普及と、急速なグローバル化社会へと世界が大きく変化した事で、リーマンショック以降、資産運用の投資環境は大きく変わったと考えられます。多くの先進国でゼロ金利に近い金利政策がとられ、また世界の経済成長率も鈍化してきています。このような時代の中で、相関性が逆であった株式と債券(株式が上がれば、債券が下がる)など資産が、以前程の逆相関性がなくってきているのも事実です。今後は、ただ単純に国際分散投資をする手法では、資産を上手く守れない可能性が高いと考えられます。もちろん投資対象を分散する事は重要ではありますが、それ以上に、運用戦略の分散をすることが重要になると考えられます。例えば運用戦略の中には、ロング・ショート戦略など、株式が下落する際に、逆に上昇するような運用戦略をとることも可能です。

これからは、資産の分散を図りながら、その投資対象の中でさらに異なる運用戦略を複数もつことで、安定且つ、上手な資産運用が出来るのではないでしょうか。

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