資産形成層(若年層)と資産運用層(既にある程度まとまった資産を保有している人)とでは投資の手法は全く異なります。
資産形成層がするべき投資法は時間を味方につける投資法です。そこには難しいことは不要です。始めることが重要です。

~はじめに
多くの皆さんは、なかなか給料が上がらない中で老後の年金にも不安が顕在化している日本で生きていく以上、預貯金以外の金融資産、つまり投資による資産形成の重要性にお気づきになっていると思います。

そのような意識をお持ちであり、かつ投資経験の無い方から、投資するといっても何を買えばいいのか、どのようにすればいいのか、などとご相談をいただくことが多くあります。
これに対する私の答えは、「分散」「積立」「長期」の投資です。資産運用におけるこの3点の有効性は、さまざまなバックテストや学術的解析により実証済みなのです。

1.何を買ったらいいか分からない…答えは分散投資
あなたの投資金額が、100万円だったとします。
資産運用の世界では、1つの資産のみに100万円を投じるよりも、同じ100万円で複数の資産に分散して投資した方が運用成果の安定度が増すという、統計学に基づいた実証結果があります。

そもそも、資産運用の世界では何を買えば儲かるかなど誰にも分からないのですから、できるだけ多くの資産に分散しておいたほうが1点買いよりも無難でしょう。

極端な例ですが、株式と債券に分けて投資した場合、株価が下がっても債券の値上がり益でカバーできるという結果が期待できるのです。
この考え方に基づくと、特に投資初心者の方においては多様なリスク資産に分散投資されたパッシブ運用(TOPIXなど特定の指数に連動した運用成果を目指す。コストが安い。)のバランス型ファンドが良いでしょう。

特におすすめのファンドは、「eMAXIS Slim 8資産均等型」、「iFree 8資産バランス」、「たわらノーロード バランス(8資産均等型)」などです。
この3ファンドの共通点は、日本株・先進国株式・新興国株式・日本国債・先進国債・新興国債・国内リート・先進国リートの8資産に原則12.5%ずつ分散投資していること、そして購入時の手数料が無料であることです。


2.買うタイミングが分からない…答えは積立投資
言うまでも無く、「安く買って、高く売る」が投資の基本です。投資で成功するための要件のひとつは、適切なタイミングで売買できるか否かです。しかし、これを短期的に行うことは運用のプロでも難しいのです。
この解決策が、積立投資です。これは「ドルコスト平均法」とも呼ばれており、毎月など規則的に一定金額を、比較的長期間にわたって積み立てるように継続して投資する手法です。これにより、相場下落時は多くの単位数で、相場上昇時には少ない単位数で投資することになります。結果として高値掴みする危険性を回避できることから、一度にまとめて投資する手法と異なり安定した収益が期待できることが知られています。


3.相場がどうなるか分からない…答えは長期投資
短期・長期を問わず、百発百中で相場の先行きを的中できる人など、存在しません。

相場は上昇することもあれば、下落することもあります。しかし、相場の上昇や下落に一喜一憂せず10年以上の長期にわたって辛抱強く投資し続けることで、結果として運用成果の安定が期待できることが知られています。

例えば日本を含む全世界の株式でみると、2008年のリーマン・ショックにより短期的にもたらされた大きな下落も、その後の上昇相場に継続して10年間投資していた場合は大きなプラスになっている事実が、長期投資の有効性を物語っています。

長期投資の有効性については次のような資料もあります。
米国の資産運用会社リチャード・バーンスタイン・アドバイザーズの創業者リチャード・バーンスタイン氏が1930年代以降のS&P500種株価指数の下落確立を算出したところ、

・1日の投資の場合、下落の確立は47%に対して1年なら31%、10年の場合には10%
という結果がでました。

つまり、一日勝負ならまさしく丁半博打ですが、10年持ち切れば90%の人が勝ったということです。
http://www.rbadvisors.com/images/pdfs//Ignore_the_Tweet_Invest_for_the_Meat.pdf (chart2を参照)

投資と子育てには我慢が必要と言われますが、まさしくその通りですね。


~まとめ
貯蓄から投資による資産形成に国民を誘導したい金融庁も、投資は「分散」「積立」「長期」の手法が重要である旨を認識しており、つみたてNISAや確定拠出年金などの税制優遇制度を設けています。ぜひこれらの制度を有効に活用することで「分散」「積立」「長期」を実践していただきたいと思います。


※※注意事項※※
当コラムの内容はお客様にとり参考となる情報の提供を目的としたもので、投資勧誘を目的としたものではありません。
記載したコメントの内容及び関連銘柄一覧は、必ずしも将来実績を示唆するものではありません。
将来の投資収益が保証されているわけではなく、投資元本を割り込むリスクがあります。 投資の最終的決定はご自身の判断でなさるようお願い致します。




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