投資信託が下落したらどうする？買い増しか売却かを判断するポイント

投資信託が下落したときの対処法

まずは、投資信託が下落したときに何をすれば良いか、具体的な対処法について説明します。

冷静に市場の状況を把握する

投資信託が下落すると、どうしても感情的になりやすくなってしまいます。
ですが、そんなときほど冷静さを保つことが重要です。
例えば、2020年のコロナショックでは、2月下旬に市場が急激に下落しましたが、3月後半には反発を見せました。
損失を抱えないためにも、焦って売却するのではなく、まずはニュースや市場レポートを確認し、市場全体がどのような状況かを把握しましょう。

特に市場全体が一時的な下落にある場合は、回復の可能性も考慮しながら判断することが重要です。
短期的な下落に過剰反応せず、長期的な視野で見れば回復のチャンスがあるケースもあります。

投資信託の中身を見直す

投資信託が下落したときは、どの資産がどれほど影響を受けているのか、中身を見直すことも大切です。

例えば、株式を中心とした投資信託は市場全体の影響を大きく受けますが、債券を含む投資信託では金利の動向が影響しやすいです。

市場が動いているときこそ、見直しを行う良い機会と捉えましょう。
自分が保有している投資信託の中身を再確認することで、リスクの特定や将来的な成長を見据えた調整ができるようになります。

投資目的を再確認する

投資信託が下落したときの対処法は、投資の目的によって変わります。

例えば、長期投資を行っている場合は短期的な価格変動に一喜一憂する必要はありません。
長期的なリターンを目指す投資家にとって、短期的な下落は必ずしも悪いことではなく、逆に安値で買えるチャンスとも考えられます。

一方で、短期的なリターンを期待している場合は、迅速な判断が必要となります。売却や銘柄変更を検討しても良いでしょう。

つみたて投資は「継続」が基本

投資信託でつみたて投資をしている場合、一時的に価格が下落したとしても、継続することが基本です。

継続的な投資を通じて平均購入価格が引き下げられるため、将来的な市場の回復によって安定したリターンを得る可能性が高まります。

短期的な価格変動に惑わされず、長期的な視点で資産形成を目指しましょう。

ポートフォリオのバランスを調整する

市場が下落したときは、ポートフォリオ全体のバランスを見直す良い機会でもあります。

投資信託がポートフォリオ内でどの程度の割合を占めているか、他の資産とのバランスが適切かを確認し、必要に応じて調整を行いましょう。

リスク分散のためには、国内外の株式や債券などにバランス良く投資することが大切です。

リスク許容度を決める

リスク許容度は投資家それぞれで異なります。

自分にとって、どの程度のリスクが許容できるのかを見極めたうえで、「この基準価額に達したら買い増しをする」「ここまで下がったら売却を検討する」などのルールを決めておくと、冷静な判断がしやすくなります。

リスク許容度に応じて起こすべき具体的なアクションは、「買い増し」と「売却」、「銘柄変更」の3つです。投資戦略に合わせて選択しましょう。

投資信託の下落に「買い増し」「売却」を判断するポイント

投資信託が下落した際に、買い増しをすべきか、それとも売却すべきかは非常に難しい問題です。どちらを選択するかを判断するのは、簡単なことではないでしょう。

ここからは、投資信託の下落時において、買い増しか売却かの判断基準や意識したいポイントをいくつか紹介します。

投資期間

投資期間は、買い増しや売却を判断するうえで、重要な要素となります。

前述の通り、長期投資を前提としている場合、短期的な下落は買い増しのチャンスと捉えることができます。
一方、短期的な目標を持つ投資であれば、損失を最小限に抑えるために売却を検討することも必要です。

ただし、市場の回復が見込めるかどうか、売却が最善の選択肢なのかどうかは、投資信託の運用報告書や経済レポートを確認して、慎重に判断することをおすすめします。

種類とリスク

保有する投資信託の種類やリスクレベルも、投資判断に大きく影響します。

投資信託にはさまざまな資産クラスがあり、例えばリスクの高い株式中心のファンドと、比較的安定している債券中心のファンドでは、下落時の対策が異なります。

ハイリスク・ハイリターンのアクティブファンドの場合、長期的な視点での成長が期待できるなら買い増しを検討してもよいでしょう。
しかし、リスク許容度が低い場合は、損失を確定させて他の資産に資金を移すのも選択肢の一つです。

一方、ローリスク・ローリターン型のインデックスファンドや債券ファンドの場合、価格が下落しても経済や金利の変動に応じた一時的なものである可能性が高いです。
このような場合は、焦って売却するのではなく、長期的に保有を続けるか、買い増しを検討する価値もあると言えます。

追加投資の余力

投資信託の下落時に買い増しを検討する場合、もっとも重要なのは追加投資に回せる余力があるかどうかです。

子供の教育費や住宅購入など、今後のライフイベントで大きな出費を予定している場合、無理な追加投資を行うことは避けるべきでしょう。

家計全体のバランスを見て、ある程度の資金は手元に残しておくほうが安心です。

お金のプロに相談する

投資信託が下落した際、個人で判断するのが難しいと感じる場合は、お金のプロに相談することも一つの方法です。

例えば独立系ファイナンシャルアドバイザー（IFA）は、銀行や証券会社など特定の組織に所属せず、中立の立場で資産形成をサポートする資産運用アドバイスの専門家です。
お客様ひとりひとりのリスク許容度や投資目的、個別の市場動向や経済状況を踏まえたうえで、買い増しや売却のタイミングをアドバイスします。

また、投資信託の中身やポートフォリオ全体を見直すサポートもしてくれるため、長期的な視点で投資相談をすることができ、資産運用のパートナーとなってくれるでしょう。

投資信託が下落したときの対処法はIFAに相談しよう

投資信託が下落し、含み損の状態になっているときこそ、冷静な判断を行う必要があります。
売却を急ぐのではなく、長期的な視点で買い増しをしたり、ポートフォリオを見直したりすることも大切です。

しかし、含み損が続いている状況では、感情的になってしまい、正確な判断ができなくなることも多いものです。
そのような場合、自分だけで判断を下すのではなく、お金のプロのアドバイスを受けることも検討してはいかがでしょうか。

ファイナンシャルスタンダードには、資産運用のサポートを行うアドバイザーが多数在籍しています。
無料の個別相談や、気軽にご参加いただけるWebセミナーなども実施しておりますので、ぜひご活用ください。

ファイナンシャルスタンダード株式会社　金融商品仲介業者 関東財務局長（金仲）第620号

【手数料等について】
商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式（売買単位未満株式を除く。）の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等）をご負担いただく場合があります（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。）。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます（購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります。）。
また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。

【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下「デリバティブ取引等」といいます。）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。

上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。