iDeCo（イデコ）なら投資信託がおすすめ！種類や選び方を解説

iDeCo（イデコ）とは

個人型確定拠出年金「iDeco（イデコ）」は公的年金に加えて受け取れる私的年金制度で、老後資金の形成に有効な資産運用の一つです。毎月一定の掛金を拠出し、自分で運用しながら積み立てていき、原則60歳以降に掛金と運用益を受け取る仕組みです。

iDecoのメリットは、掛金が全額所得控除の対象となり、運用益が全額非課税になるという点にあります。将来のための資産形成ができるだけではなく、年末調整や確定申告をすれば、その年の所得税と翌年の住民税を減らすことが可能です。
また、一時金で受け取る場合は「退職所得控除」、年金で受け取る場合は「公的年金等控除」が適用されるため、60歳以降の受給時にも税制メリットがあるのです。

一方で、iDeCoは一度加入すると途中解約をすることができないため、積み立てた掛金は60歳になるまで引き出せないというデメリットがあります。
また、iDeCoを利用するにあたっては以下の手数料がかかります。

加入・移換時手数料（初回1回のみ）：2,829円
加入者手数料（掛金納付の都度）：105円
還付手数料（その都度）：1,048円

ほかに運用管理機関となる金融機関にも手数料を支払う必要があるため、運用商品の選び方によっては利益がでない可能性があることも理解しておきましょう。

iDeCo（イデコ）の主な運用商品は3つ

iDeCoの運用商品は大きく分けて、「投資信託」と「元本確保型」の2種類があり、元本確保型商品には「保険」と「定期預金」の2つがあります。どの運用商品を選ぶかは自由に決めることができ、3つの商品を組み合わせて運用することも可能です。

ここでは、iDeCoの3つの運用商品について、それぞれの特徴を説明します。

投資信託

投資信託とは、資産運用のプロが投資家から資金を集めて運用し、運用益を分配するという仕組みの金融商品です。運用自体はプロに任せられるため、投資の知識がない初心者でも始めやすい点がメリットです。
集めた資金をどうやって運用するかは投資信託ごとに方針が異なり、利益が出ることもあれば損をすることもあります。
元本が保証されている運用商品ではないため、iDeCoを投資信託で運用する場合は、リスクがある点も理解しておきましょう。

iDeCoで投資信託を選ぶ最大のメリットは、掛金の所得控除以外に、運用益が全額非課税になる点にあります。
iDeCoの場合、掛金に上限はありますが、運用益の非課税枠に上限はありません。
そのため、3つの運用商品のなかで、iDeCoの非課税メリットを最大限に活用できるのは投資信託です。

定期預金（元本確保型）

元本となる掛金を一切減らしたくない場合は、元本確保型のなかでも定期預金がおすすめです。

定期預金の場合、保険とは違って途中解約する場合も手数料はかかりません。

途中解約では解約利率が適用されるため、受け取る利息は減りますが、元本を減らす心配はないのです。

 

とはいえ、iDeCoを定期預金100％で運用する場合、運用益はほとんど出ないため、「運用益が非課税になる」という最大のメリットを活かすことができません。

もちろん、所得控除による節税のみでもメリットはありますが、iDeCoの利用にかかる手数料を考えると、マイナスになる可能性もある点に注意が必要です。

保険（元本確保型）

多くの生命保険会社や損害保険会社では、元本保証型のiDeCo向け保険商品が用意されています。

iDeCoの掛金を保険で運用する場合は、毎月の掛金を保険料として払い込みます。

5年または10年などの一定期間において保証利率が適用されるのが一般的で、配当付きの保険商品であれば、毎年の決算に応じて配当金を受け取ることも可能です。

ただし、iDeCoを保険商品で運用する場合、元本は保証されますが、定期預金と同様、運用益が非課税になるという税制効果はほとんど得られないと考えておきましょう。
一般的に、保険商品のほうが定期預金よりも運用益が出ると思われがちですが、実際にはほとんど変わりはありません。さらに、万が一途中で解約する場合は、契約解除のペナルティが発生するため、解約返戻金が元本を下回る可能性もあります。

iDeCo（イデコ）に投資信託がおすすめの理由

iDeCoの運用商品として投資信託を選ぶ方が多い理由は、非課税制度のメリットを最大限活かせるという点以外にも、以下の3つの理由があげられます。

長期運用

投資で最も重要なことは「途中でやめない」ことです。少額投資であっても長期間運用することで、複利効果もあり元本を増やせる可能性が高くなります。

iDeCoは60歳まで解約できない仕組みとなっているため、否応なく長期運用が可能です。

積立投資

iDeCoは毎月の掛金を積み立てる仕組みです。毎月一定額の投資信託を継続して購入することができます。

価格が高いときは購入数が減り、価格が安いときは購入数が増えるため、平均すると全体的な購入価格を下げることができるのです。

分散投資

iDeCoで運用する商品は、一つに絞らなければいけないわけではありません。複数の運用商品に分散しながら投資をすることが可能です。

投資信託にはさまざまな種類があり、それぞれ特徴や運用方針が異なります。

複数の異なる投資信託に分散しながら投資をすることで、一つの商品の価格が下がったとしても、もう一つの商品が上がる可能性もあり、全体的な投資リスクを抑えることができるのです。

もちろん、定期預金や保険で運用しながら、一部の掛金のみを投資信託に回すことも可能です。

 

iDeCo（イデコ）で運用する投資信託の選び方

前述の通り、投資信託と一口に言ってもさまざまな種類があります。

iDeCoの運用商品として投資信託を選びたいと思っても、何を基準にすれば良いか分からなという方もいるでしょう。

iDeCoで運用する投資信託を選ぶときは、以下のポイントに注目しましょう。

投資信託の種類

投資信託は、何を投資対象とするかによって、以下の種類に分かれています。

投資信託は種類によって値動きが異なります。

一般的には、外国よりも日本、株式よりも債券のほうがリスクは小さいと言われていますが、リターンもその分小さくなります。

複数の投資商品に分散投資をするバランス型であれば、リスクを抑える効果が期待できますが、バランス型の投資信託なかでも、どの商品にどれだけ投資をするかの割合はそれぞれ異なるため、しっかり比較しながら検討することが大切です。

投資スタイルの違い

投資信託は、投資対象による種類だけではなく、投資スタイルによっても2つの種類に分けられます。

インデックス運用の場合、価格が上がるときも下がるときも、市場とほぼ同じ動きとなります。アクティブ運用に比べると手数料が安く設定されているのが特徴です。

一方、アクティブ運用は、投資のプロである専門家が市場の調査や分析を行い、より高い運用成果を目指してその力量を発揮してくれます。そのため、インデックス運用に比べると手数料が高く設定されていることが多いです。

分散投資をする

iDeCoで投資信託を運用する場合、一つの投資信託に全額投資するのではなく、種類や投資スタイルの異なる複数の投資信託に、分散投資をするのがおすすめです。

どんな投資信託を選べば良いかは、一人ひとりの年齢や資産の状況、ライフスタイルによっても変わってきます。

 

例えば、30歳からiDeCoを始める場合、まだこれから資産や収入は十分増える可能性があり、60歳まで長期間の運用が可能です。iDeCoの非課税メリットを最大限活かして、アクティブ運用型の投資信託でリターンを狙うというのも良いかもしれません。

しかし、55歳からiDeCoを始める場合、60歳までは5年間の運用期間しかありません。5年間ではそれほど多くのリターンは見込めないため、元本保証型の定期預金で安全に掛金を積み立てつつ、一部はインデックス運用型の国内債券や国内株式を選ぶなどの分散投資が有効です。

iDeCo（イデコ）におすすめの投資信託銘柄はIFAに相談

60歳以降、公的年金に加えて掛金と運用益を受け取ることができるiDeCoは、老後資金に向けた資産形成の方法として注目を集めています。

ただし、iDeCoは毎月の掛金を自分自身で運用して増やすという仕組みのため、どんな運用商品を選ぶかは自分で決める必要があります。

 

今回は、iDeCoの運用商品として「投資信託」「定期預金」「保険」の3つを挙げ、それぞれの特徴やメリットを紹介しました。

この記事を読んで、せっかくiDeCoを利用するなら、「節税メリットを最大限活かせる投資信託を選びたい」と思われた方も多いのではないでしょうか。しかし、投資信託にはたくさんの種類があり、なかにはハイリスクの銘柄もあるため、投資初心者が自分で選ぶときには注意が必要です。

 

ファイナンシャルスタンダードは、お客様一人ひとりの資産形成のアドバイス・サポートを行っています。もちろん、iDeCoを活用した資産運用についても、分かりやすくアドバイスを致します。

相談料は無料です。長期的な視点で資産を育てる安定運用を投資方針としているため、資産運用が初めてという方でも安心してご相談ください。

iDeCoを始めてみたい、資産運用や資産形成に興味があるという方は、ぜひファイナンシャルスタンダードにお気軽にご相談ください。