資産運用では必須の手法「リバランス」の注意点について解説

2020/09/09

老後夫婦2000万円問題を契機として長期運用の重要性が見直されたことで、資産運用でポートフォリオの考え方を取り入れる個人投資家が増えてきました。

さまざまな投資対象を組み合わせながら可能なかぎりリスクを軽減しつつ、物価上昇などの経済的な変化にも対応できるポートフォリオを組むことは大切です。

しかし、ポートフォリオは数年ごとに見直しが必要であり、当初の想定通りの運用ができていない場合には「リバランス」による調整が必須です。

リバランスを行わなければならない理由と、リバランスの注意点について解説します。

リバランスとは

一般的に投資とは将来の予測を行うことによって、収益をあげるものです。このため、将来の予測に変化があった場合には、投資には修正が必要になります。

ひとつの投資商品だけに限定して投資を行うと、大きなリターンが見込めるものの、相応のリスクもあることから、安定した長期運用では分散投資やポートフォリオという考え方が重要です。

しかし、ポートフォリオに組み込んだ投資対象は数年ごとにトレンドが変わり、収益性やリスクに変化が生まれます。

リバランスとは、このようなポートフォリオ内の資産を数年ごとに見直して、既存の資産の割合を変化させて調整をすることによって、全体のバランスをとることを指しています。

リバランスと相関係数

ポートフォリオのリバランスを行う上で大切なのが、投資商品それぞれの相関係数です。

相関係数は、2つの投資対象の収益性を比べたときに、同じように価値が高まるのか、あるいは一方の価値が高まれば他方の価値が下がる関係にあるのかを数値によって示すものです。

相関関数が「1」に近い場合には、2つの投資対象は同じように収益性が上下し、「-1」に近い場合には、2つの投資対象は収益性が逆の動きをします。

2つの資産でマイナスの相関関係がマイナスとなる代表的なものには、株式と債券があり、株価が上がったときには国債の価値が下がり、株価が下がる局面では国債の収益性が上がると一般的にはよく言われます。

つまり、リバランスとは、この組入れ資産それぞれの相関係数の変化に対応するためのものです。

リバランスで注意すべき2つのポイント

リバランスがポートフォリオに組み込んだ資産全体のバランス調整であることを既に解説しましたが、多くの投資家の方がこの点を十分に理解できずに誤ったリバランスを行っています。

特に大きな目的もなく、ポートフォリオに新しい資産を組み込んだり、特定の資産の割合を増やすことは、リバランスではなく投資方針の変更でしかありません。

例えば、株価が上昇しているから株式の割合を増やしたり、金の価格が下がっているので買い増したりすることはリバランスではないということです。

長期運用で目標を設けてポートフォリオを組んだにも関わらず、相関係数を無視して短期のトレンドによってポートフォリオを変化させることは、リバランスではなく「アンバランス」になってしまいます。

また、金融機関などからリバランスについて提案があったときには注意が必要です。

本来、長期の運用を想定してポートフォリオを組んだ場合には、頻繁なリバランスを行う必要はありませんが、金融機関では顧客の長期運用からは収益を生むことができないため、リバランスを勧める動きがあります。

資産の一部を売却して、他の資産を購入するという行為によって、金融機関は売却と購入で手数料を獲得できますので、どうしても顧客に対して不要なリバランスを要求してしまうのです。

資産運用では必須の手法「リバランス」の注意点まとめ

長期的な目標を立てて、数年後や数十年後に一定の資産を築くことは、老後資金だけでなく、子供の教育資金やマイホーム購入資金など、まとまったお金を貯めるためには非常に重要です。

ひとつの投資対象に絞らずに、全体のバランスを見ながら資産を組み立てるポートフォリオの考え方は、現代の日本人のお金に関する不安を解消してくれる素晴らしい手法です。

しかし、一度組み上げたポートフォリオは定期的に見直さなければなりません。それぞれの資産における価格は当然ながら常に一定の動きにはならない為、リバランスは必須の手法と言えます。

ただし、あくまでリバランスとは「調整」のことですから、投資全体の方針の「変更」とならないように注意して頂くことも重要です。

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