投資信託は「入り口」より「出口」が重要

解約の際に気を付けるべきポイント

iDeCoやつみたてNISAなどの普及により、投資信託の積立で運用を行っている方はここ数年で非常に増えたと思います。

長期であるからこそ、あまり「解約」を意識している方はそこまで多くないと思いますが、投資信託の積立にもいくつか注意点があります。

例えば、iDeCoなどは制度変更の可能性もありますが、65歳までの積立ということもあり、自分で積立終了時期を定めることが出来ません。

つまり、積立の終了期に仮に大きな相場下落などが起こってしまった場合などは注意が必要です。

下記の図にもある通りですが、市場は数年に1回の単位で大きな下落が起こってしまうのが常です。

ご自身が解約したいタイミングと下落が重なってしまい、しばらくその資金が拘束されてしまい、使いたいタイミングに使えないとなってしまっては本末転倒です。

出典：ブルームバーグよりファイナンシャルスタンダード作成

解約時期に備えて税金

次に考えて頂きたいのでが、利益にかかる税金です。

投資信託であれば利益に対して、現在は約20％の税金が課せられており、全く無視できる金額ではありません。

長期で資産運用を行い、想定通りに運用が出来た場合、多くの利益を生んでしまうことから、そこに対する対策があれば講じておくのが得策といえるでしょう。

あくまでも可能であればということになりますが、例えば投資信託を解約する時期に併せて、オーバーパーの社債運用で別で行うということも選択肢の一つになります。

もちろん必ずうまくいくわけではないですが、それぞれの商品の特徴を生かすことによって、本来発生したはずの税金を相殺することも可能になります。

解約の方法を検討する

最後に解約そのものの方法について触れていきたいと思います。

基本的な解約方法については、大きく分けると「一括解約」「分割解約」の2つ方法に分かれます。

多くの方は自身が保有する商品の損益状況を見ながら、一括解約を選択するかと思います。

一方で、相場状況を見ながら良い売り時を判断するというのは中々難しいのも事実です。

そんな時に推奨したいとのが、分割解約です。

現在は各証券会社で定期売却という方法が一般的になっており、その中身についても「定率引き出し」や「定額引き出し」等状況に併せた選択が可能です。

まとめ

ここまでの話で解約について検討することの重要性をご理解頂けたのではないでしょうか。

今回は一つの商品で運用を継続することを前提にした話をさせて頂きましたが、出口にむけてリスク値を下げていくなどの方法も十分に有効といえるでしょう。

ご自身の状況に合わせた、出口戦略までをしっかりとプランニングすることで皆様の資産運用がより良い形になることを願っています。