1,000億市場といわれる「eスポーツ」とその関連銘柄を考える

日本のeスポーツの普及は世界的に劣後している

2022年に中国の杭州で開催されるアジア競技大会では、eスポーツがメダル種目となることが既に発表されており、さらに2024年のパリオリンピックでは正式種目となる可能性があります。

しかし日本では賞金総額が世界規模の大会の10分の1程度とプロチームが十分に力を発揮することができない現状があり、これにより日本でのeスポーツ市場は世界と比較して伸び悩んでいますが、eスポーツと直接関連性が低くても協賛する企業が出てきました。

代表的な企業としては日清食品、TOYOTA、文藝春秋等が挙げられます。米国ロサンゼルス郡経済開発公社は2019年4月、米国での今後1年間のeスポーツによる収益は11億ドルと、前年比26.7％増加見込みと発表しています。日本の協賛企業は、国内でeスポーツはまだまだ伸びしろがあるだろうと判断したと考えられます。

eスポーツ関連銘柄としてのYouTube市場

今後注目すべきeスポーツ関連銘柄としては、新しい動画配信の形態であるYouTube関連企業が挙げられるでしょう。

eスポーツ関連銘柄と呼ばれるの、自社開発ゲームでeスポーツイベントを開催している企業やeスポーツプロチームを保有している企業だけを指しているのではありません。

出遅れ感のある日本のeスポーツ市場、予想されている米国eスポーツ視聴者数の増加などを勘案し考察を進めていくと、YouTubeによるeスポーツ動画配信に関心が高まります。上記の米国ロサンゼルス郡経済開発公社は、eスポーツ視聴者数は世界でなんと4億5380万人に及ぶと予想しています。

YouTubeでは従来よりゲーム動画配信が盛んに行われており、その数は増加傾向にあります。一部銘柄を具体的に挙げるとすれば、バーチャルYouTuberにて支援事業を展開する「共同ピーアール」、YouTuberが多数在籍する企業の「UUUM」、ゲームの海外配信を行う「gumi」等がeスポーツ関連銘柄として注目されるでしょう。